昨日（20日）の米国株の下落や、日本の半導体関連株の下落、さらに円高と輸出関連株の疲弊が相まって、21日の日経225指数は軟調に推移しました。最終的に日経225指数は0.29%下落し、111.12ポイント減の37,951.80ポイントで終わり、3日連続の下落となりました。東証株価指数（TOPIX）も0.21%下落し（5.68ポイント減）、2,664.86ポイントで終わり、こちらも3日連続の下落です。

東証Prime市場では、本日479銘柄が上昇し、1,115銘柄が下落し、50銘柄が横ばいとなりました。本日の東証Prime市場の取引額は3兆4,629億円で、連続161日目となる3兆円超の活発な取引が続いています。

業種別のパフォーマンスでは、33業種のうち9業種が上昇しました。中でも精密機器業種が最も大きな上昇幅を見せ、次いで空運業、サービス業、その他製品が続きました。

MoneyDJ XQグローバルウィナーシステムの見積もりによると、20日の日円相場は対ドルで0.99%上昇し、145.21円に達しました。これは3日連続の円高です。日本株式市場の21日終値時点（日本時間14:00）での日円相場は145.62円となっています。

輸出関連株は下落しました。日産自動車は1.43%下落し、本田は1.01%下落しました。

日本の半導体関連株も下落しました。チップ装置大手の東京エレクトロン（TEL）は1.43%下落し、テスト装置メーカーのアドバンテスト（Advantest）は1.95%急落、ウェーハ切断機メーカーのDISCOは2.75%急落しました。

シャープは1.61%下落しました。シャープ傘下のテレビ用大サイズ液晶パネルの10世代パネル工場「SDP」は、8月21日に生産を停止するとの報道があります。

パナソニックは0.04%上昇しました。パナソニックはSUBARUやマツダ（Mazda）と提携し、日本国内でEVバッテリーの生産拠点を増設するとの報道があります。

編集者のまとめ：

最近の市場動向では、米国株の下落が世界の市場に悪影響を与え、さらに日本市場も一連の不利な要因に直面しています。特に、日本の半導体関連株の弱さと円高、輸出関連株の疲弊が相まって、日経225指数と東証株価指数の連続下落を引き起こしました。円高は日本企業の輸出に圧力をかけますが、市場での円の需要が増加していることも反映しています。投資家は世界経済の変動、特にテクノロジー株と輸出指向型企業への影響に注目する必要があります。全体として、市場の感情は依然として慎重であり、投資家は複雑な環境の中でリスク管理をしっかり行う必要があります。

Tips：

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